音楽ギフトカードの消滅

ファミリーマートと「ぴあ」が業務提携を解消するニュースに続き、またも気の滅入るような話が入ってきた。

3月21日7時56分配信の産経新聞によれば、全国約７千店の加盟ＣＤショップや楽器店などでＣＤやＤＶＤなどを購入できる「音楽ギフトカード」の発売が今月末の出荷分で終了するという。

発売元の「ジャパン・ミュージック・ギフトカード」の広報担当者は、

「音楽業界を取り巻く環境は年々、厳しさを増しており、音楽ギフトカードの発行を継続していくことは困難との結論に達した」

と言っている。非常に抽象的な言い方だが実際の話は単純で、音楽配信の普及によってCDの売り上げが減ってきているためだ。それにより音楽ギフトカードを使う人も少なくなったわけである。

記事には日本レコード協会のデータも紹介されている。それによれば昨年（０９年）の音楽配信の売上金額は約９０９億８２００万円と、この１０年で過去最高であった。しかしそれとは対照的に、ＣＤなどオーディオの生産金額は約２４９６億３２００万円と過去１０年で最少となっている。

確かに数字を見ているだけでも、CDなどを取り巻く環境は厳しくなっているのは間違いない。しかしパソコンや携帯を通じて音楽を買う（またはタダで聴く）流れはもはや止められない。mp3プレーヤーを使っている人から見れば、CDなど大きくて煩わしい存在にしか見えないだろう。

しかし音楽ギフトカードが消滅した先に待っているのは、まずCDを売る店舗が無くなっていき、それからCDそのものが消えていくという流れである。実際アメリカではそのようになっているし、遠くない将来にこの国でも起きるに違いない。

ネットをつなげば音楽や映像が溢れており、それを無料で享受できて当たり前と思う人も増えている。こうした流れを歓迎できない私のような人間にとっては、今回のニュースはあまり気持ちの良いものではなかった。