京都府消費安全生活センターにて
2012年2月10日この日の午後3時40分ごろ、職場を出たらすぐに道でタクシーをつかまえ九条にある京都テルサホールへと急ぎで向かう。かつての職場では映画試写会の仕事などで訪れた場所であるが、今回は施設内にある「京都府消費生活安全センター」を訪ねるためであった。
去年の5月より、ある作家が主催する有料のセミナーというか勉強会に参加していた。年会費は基本10万円で、私は早めに申し込んだため8万円で申し込むことができた。内容を説明するのはちょっと難しいけれど、会員同士が知恵を出し合って所得が増えるようにもっていこう、というような趣旨で開かれている。会員は特典として、その作家が主催する勉強会に参加できたり情報をもらったりできる、というのが売りといえば売りである。
私はその作家の本をよく読んでいて勉強していたので、この人と直接交流できる可能性もあるし参加を決意してみた。申し込んだのは昨年の2月、以前の職場を辞める少し前の話である。これからの自分がどのような道を進むか、そのあたりの端緒をつかめるかもしれない、という淡い期待も抱いていたような気がする。
しかしいざ始まってみると、会員同士が不要品を持ち寄りオークションをし合うとか、ときどき開催されるセミナーもあまり利益に直結するとはいえないとか、もうその作家さんの言動もかつてとは比較にならないほど劣化している、という理由などですっかり嫌気がさしてしまった。それで今月の頭に退会を申し込んだのである。
このセミナー(とりあえず便宜的にそういっておく)にもいちおう規約のようなものがあり、退会の項目には「返金も可とする」という一文があったので、セミナー事務局に退会依頼とともにその旨の質問もしてみた。ちなみに、明確な理由で経費を使ったのであれば返金しなくても結構です、とも付け加えた。
すると後日に先方から、返金希望額を教えてください、との返事がきた。
希望額?何か向こうの基準らしいものはないのだろうか。それにこちらの説明要求にも答えていない。少々カチンときた私は返金希望額を全額8万円と答えたうえで、事務局の対応の悪さもネチネチと指摘してやった。すると先方はさらに返金にあたり条件を一つつけてきた。そんなこと訊いてないぞ事前に言え先に金返せ、などとムッとしながら返答する。
向こうもついに頭がきたらしい。
「ご返金の金額につきましては、渡部様の年会費は80,000円でしたので、経費として2万円を引いた額6万円より今年度の6/1が残っていることから、1万円をご返金させていただきます。」
と。そして、もうこれ以上の応対はしないというような一文も入っていた。希望額などを訊いてきてこの態度はなんだろう。向こうの混乱ぶりも想像される。
この作家は某大型掲示板でも話題になっている人なので、そこにこの一連の出来事を書いてみた。ここにいる人たちはかなり頭もいいので何か相談に乗ってくれると思ったからだ。
実際に書き込んでみると、けっこう反響があった。
「明らかに法律違反だ」
「国民生活センターに相談して内容証明を送ろう」
このようなことを忠告してくれる方もいた。そうだ、どうせ返ってくるのが1万円しかないなら、徹底的に闘ってみようか。そんな気持ちに駆り立てられた。
上に出た独立行政法人の国民生活センターの管轄にあるのが京都府消費安全生活センターである。ここが一番近いと思い入ってみた。相談時間が午後4時までとなっていたのでタクシーで駆けつけたのである。ついたのは3時50分とギリギリだったが窓口の人は嫌な顔ひとつせず中に案内してくれた。
私が相談したのは、
・返金にあたり(規約にも書いてない)条件を突きつけてきたのは法的にどうか
・返金額の理由になる経費の明細を要求することは可能か
ということを軸に訊いてみた。センターの相談員はまず、自分たちは別に法律の専門家ではない、と前置きをした。そして、返金にあたる条件については必ずしも不当なものでもないだろう、ということであった。規約に書いていないから云々を争点にするならばそれはもう弁護士との相談になるということだそうだ。そして区役所などで毎週おこなわれている無料相談会を薦めてくれた。
今月はマンションの更新料が発生したりと支出はなかなか苦しいので、その金額でもぶんどれたら!と勢い勇んでセンターに来たのだけれど、かなりあっけない話となった。
これ以上闘うとして、内容証明を送るだけで2000円くらい(弁護士に依頼したら3〜5万かかるという)費用がかかるというので、返っても最大8万円の自分にはまったく割があわない。
もはや素直に先方の言うことをきいて1万円でももらった方が得だ、という悲しい結末になった。掲示板で書き込みをするなどバタバタした数日だったが、今は徒労感だけが残っている。
去年の5月より、ある作家が主催する有料のセミナーというか勉強会に参加していた。年会費は基本10万円で、私は早めに申し込んだため8万円で申し込むことができた。内容を説明するのはちょっと難しいけれど、会員同士が知恵を出し合って所得が増えるようにもっていこう、というような趣旨で開かれている。会員は特典として、その作家が主催する勉強会に参加できたり情報をもらったりできる、というのが売りといえば売りである。
私はその作家の本をよく読んでいて勉強していたので、この人と直接交流できる可能性もあるし参加を決意してみた。申し込んだのは昨年の2月、以前の職場を辞める少し前の話である。これからの自分がどのような道を進むか、そのあたりの端緒をつかめるかもしれない、という淡い期待も抱いていたような気がする。
しかしいざ始まってみると、会員同士が不要品を持ち寄りオークションをし合うとか、ときどき開催されるセミナーもあまり利益に直結するとはいえないとか、もうその作家さんの言動もかつてとは比較にならないほど劣化している、という理由などですっかり嫌気がさしてしまった。それで今月の頭に退会を申し込んだのである。
このセミナー(とりあえず便宜的にそういっておく)にもいちおう規約のようなものがあり、退会の項目には「返金も可とする」という一文があったので、セミナー事務局に退会依頼とともにその旨の質問もしてみた。ちなみに、明確な理由で経費を使ったのであれば返金しなくても結構です、とも付け加えた。
すると後日に先方から、返金希望額を教えてください、との返事がきた。
希望額?何か向こうの基準らしいものはないのだろうか。それにこちらの説明要求にも答えていない。少々カチンときた私は返金希望額を全額8万円と答えたうえで、事務局の対応の悪さもネチネチと指摘してやった。すると先方はさらに返金にあたり条件を一つつけてきた。そんなこと訊いてないぞ事前に言え先に金返せ、などとムッとしながら返答する。
向こうもついに頭がきたらしい。
「ご返金の金額につきましては、渡部様の年会費は80,000円でしたので、経費として2万円を引いた額6万円より今年度の6/1が残っていることから、1万円をご返金させていただきます。」
と。そして、もうこれ以上の応対はしないというような一文も入っていた。希望額などを訊いてきてこの態度はなんだろう。向こうの混乱ぶりも想像される。
この作家は某大型掲示板でも話題になっている人なので、そこにこの一連の出来事を書いてみた。ここにいる人たちはかなり頭もいいので何か相談に乗ってくれると思ったからだ。
実際に書き込んでみると、けっこう反響があった。
「明らかに法律違反だ」
「国民生活センターに相談して内容証明を送ろう」
このようなことを忠告してくれる方もいた。そうだ、どうせ返ってくるのが1万円しかないなら、徹底的に闘ってみようか。そんな気持ちに駆り立てられた。
上に出た独立行政法人の国民生活センターの管轄にあるのが京都府消費安全生活センターである。ここが一番近いと思い入ってみた。相談時間が午後4時までとなっていたのでタクシーで駆けつけたのである。ついたのは3時50分とギリギリだったが窓口の人は嫌な顔ひとつせず中に案内してくれた。
私が相談したのは、
・返金にあたり(規約にも書いてない)条件を突きつけてきたのは法的にどうか
・返金額の理由になる経費の明細を要求することは可能か
ということを軸に訊いてみた。センターの相談員はまず、自分たちは別に法律の専門家ではない、と前置きをした。そして、返金にあたる条件については必ずしも不当なものでもないだろう、ということであった。規約に書いていないから云々を争点にするならばそれはもう弁護士との相談になるということだそうだ。そして区役所などで毎週おこなわれている無料相談会を薦めてくれた。
今月はマンションの更新料が発生したりと支出はなかなか苦しいので、その金額でもぶんどれたら!と勢い勇んでセンターに来たのだけれど、かなりあっけない話となった。
これ以上闘うとして、内容証明を送るだけで2000円くらい(弁護士に依頼したら3〜5万かかるという)費用がかかるというので、返っても最大8万円の自分にはまったく割があわない。
もはや素直に先方の言うことをきいて1万円でももらった方が得だ、という悲しい結末になった。掲示板で書き込みをするなどバタバタした数日だったが、今は徒労感だけが残っている。
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